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コンサル人気の終わり 今、優秀な学生はどこへ行くのか

2021卒にとって、人気のある業界の筆頭といえば外資系コンサルティングファーム。 もともと外資系コンサルティングファームは、一社あたり採用人数が50名家の超難関企業によっては5名から10名しか採用しない狭き門だった。

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作成日:2020年05月25日  更新日:2020年06月03日

ざっくり言うと

  • 外資系コンサルティングファームでは、案件保留を受け新卒採用人数を減らしている
  • 2015年ごろから安定志向の学生が「リストラにあっても生きていけるよう」外資系コンサルティングファームを志望していた
  • 同じ志望理由から、今後は伝統的な会社よりもメガベンチャーへ人気が殺到すると予想!

ところが、 案件が増えると同時にどこも人手不足となり、採用人数は大幅に増加。
今では大手ファームになると500名以上を採用するケースがあるという。

かつては「東大生以外お断り」と強固な学歴フィルターを持つコンサルティングファームもあったが、今はGMARCH層がエントリーしても無謀と言われない業界だ

ところが、2022卒の就職活動では、コンサルティングファームの採用に暗雲が立ち込めている。


きっかけは、新型コロナウイルスだ。
 

外資系コンサルティングファームの案件が保留になり、採用減が見込まれる


外資系コンサルティングファームは、市場の新規開拓など「攻めの戦略」を担うことが多い。


ただし、攻めの戦略を取れるのは好景気な時に限られる。

新型コロナウイルスが流行している期間、大企業の一部は緊縮財政を取った。
街からは広告が消え、大型案件も保留になったと聞く。

ちょうど新型コロナウイルスが流行した時期と、大企業の決算期が集中する4月が重なったのも不幸だった

決算期には、次の1年間で使う予算を決める。
だが、その時期にいつ終わるかも分からないコロナウイルスが蔓延してしまった。


企業としては、最悪の事態を想定して余計な出費を抑えたい。

そこで、依頼主である会社から、外資系コンサルティングファームへ支払う謝礼も削られたのだろう。
 

外資系コンサルティングファームの案件が保留になりつつある


いま、周囲では「アベイラブル」と呼ばれる、プロジェクトに携わっていないコンサルが増えた。

 

正社員として採用はされているが、手が空いている状態だ。

転職エージェントづてには、コンサルティングファームが今年の新卒採用人数を削るとも知らされている。


Twitterでも「アベイラブル」で検索すると、同じ状況をうかがわせるツイートがみられた。


たとえ、これから緊急事態宣言が解消され、新型コロナウイルスが収束しても……。
2月から5月の間に失われた消費は戻ってこない。


今年は少なくとも採用人数を削り、人件費を節約しようとする会社は少なくないだろう。
新卒採用の2021卒と2022卒は何の予告もなく、不景気を味わうことになってしまった。

 

優秀な安定志向の学生が、ベンチャーになだれ込む!?


2022卒の就活生は、まだ学部3年生/修士1年生になりたてだ。
そのため、就活市場の変化に気づいていない方も多い。


だが、これから就活を続けていけば、コンサルティングファームの採用減にすぐ気付かされるだろう。

これまで、コンサルの内定者になるはずだった優秀な学生は、そのまま他の会社になだれ込む。


では、優秀な学生は今年どこへ行くのだろうか?

優秀な就活生からヒアリングをしたところ、彼らはベンチャー企業を目指していた。
不景気なのにベンチャー? と、思う方もいるはずだ

過去、不景気だった時期の就活生は、「安定したいから」とインフラ業界に走っていた。

しかし、今年の文系就活生はインフラや製薬業界など、不景気に強い業界を志望する気配がない
それよりも成長できる新卒ベンチャーの道を選ぶようだ

その背景にあるのは、終身雇用の終わりだろう。

 

どうせリストラされるなら、転職できる人材になりたい学生たち


リーマン・ショックがあった時期は、まだ終身雇用を信じていた就活生が多かった。


そのため、不安定な外資系企業やベンチャーよりも、終身雇用を保証してくれそうな商社やインフラ業界、大手メーカー、そして銀行へ学生が殺到した。

しかしその後メガバンクが大量のリストラを実施。
東芝は粉飾決済のスキャンダルに追われ、シャープは買収された。


そのころから日本企業の終身雇用へ信頼は失われていただろう。

そして2015年頃から、就活生は就活の軸に「成長」を求めるようになった。
リスクを取りたい学生が増えたのではなく、むしろ逆だ。

「会社がなくなったり、自分が解雇されても次の会社へ必ず行ける人材になりたい」


そう考えるなら、「若手のうちから成長しておかねば」という危機感を抱いたのだ。


安定志向から外資系を受ける学生が一気に増えたのも、この時期からである

その時期、採用人数を大量に増やさなかった外資系投資銀行、外資製薬会社、そして外資メーカーと比べて、採用人数を増やしてきたコンサルティングファーム。


外資系コンサルティングファームは、そんな学生たちの受け皿になってきた。

中でも、採用人数が多い会社では、ここ数年大掛かりなリストラをしてこなかった。


学生も「言っても、ほとんどの人はクビにならない」と考えて、エントリーができたのだろう。

しかし、そのコンサルティングファームが採用人数を削る


もっと急激に業績が悪化した場合は「部署ごと取り潰して全員リストラ」「日本撤退」などの大掛かりなテコ入れを図る可能性がある。

もし1社でも大掛かりなリストラを実施すれば、優秀で安定志向の学生は、コンサルティングファームを離れるだろう。


その時、コンサルティングファームに残るのは歴戦の猛者になる覚悟をきめた学生だけだ。


では、その優秀なかつ安定志向の学生はどこへ行くか。
先ほどおおざっぱに「ベンチャー」と述べたが、中でもメガベンチャーを彼らは探していくに違いない。


一般的にはベンチャーと呼ばれているが、実質的な大企業となっているリクルート、LINE、楽天、サイバーエージェントなどが、第一志望となるはずだ。

だが、コンサルティングファームと言っても、企業によって業績も資本関係も大きく異なる
同じく、ベンチャーひとつとっても、新型コロナウイルスの影響を大きく受ける会社もある


今後の将来性はバラバラだ。
 

業界でまとめて会社を選ばず、1社ずつ企業分析をしていこう


まず、「外資」「ベンチャー」「日系大手」といった大きな枠で志望する会社は探さないほうがいい。


特にメガベンチャーは、いまやただの「大手」という意味合いしかない。


成長できるかどうかも企業の口コミを見れば、てんでバラバラだ。
それだけで行くジャンルを絞るのは、危険でしかない。

「この軸で探した結果、この会社がいい」と言える学生でなければ、数年後に同じような不景気があればリストラ候補になってしまう。


そのことを、私は一番の課題だと感じている。

 

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この記事を書いた人
投稿者

トイアンナ

就活ライター 。大学を卒業後、外資系メーカーのマーケティングを約4年経験。その後、ライターとして独立。書籍『確実内定』など多数。

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